2026年のS&P500はどこまで上がるのか予測【EPS・PER・金利・景気サイクルから読み解く相場展望】

S&P500は、世界の投資家が最も注目する株価指数であり、アメリカ経済そのものの体温計として機能しています。企業利益、金利、インフレ、景気サイクルといった複数の要因が複雑に絡み合うなか、指数は2025年現在、歴史的な高値圏で推移し続けています。過去10年間を振り返ると、パンデミック以降の急激な金融緩和、AI関連企業の成長、米国経済の回復力が指数を大きく押し上げました。

一方で、金利の正常化、インフレの粘着性、地政学リスクなど、先行きの不確実性も残されています。こうした環境下で、2026年のS&P500がどのようなレンジで推移するのかを考えることは、長期的な資産形成を行ううえで重要な意味を持ちます。本記事では、EPSやPER、金利サイクル、景気の循環など、株価の基礎を形づくる要因を多角的に整理し、S&P500が“どこまで上がり得るのか”を冷静に読み解いていきます。

＊本記事では、S&P500の将来見通しや市場環境について、公開されているデータと一般的な分析手法をもとに整理しています。特定の銘柄や投資行動を推奨する意図はなく、内容はあくまで情報提供を目的としたものです。投資には価格変動や元本割れのリスクが伴うため、最終的な判断はご自身の状況と運用方針に合わせて行ってください。

見出しをクリックすると、小見出しが開きます。

【アフィリエイト広告を利用しています】

1. はじめに──S&P500の未来をどう読み解くか

S&P500の未来を考えるとき、単に上昇か下落かを当てるのではなく、指数を動かす力がどこから生まれているのかを丁寧に整理することが欠かせません。特に2024年から2026年にかけての市場は、企業利益の変化、金利サイクル、インフレ動向、景気の強弱が複雑に絡み合い、相場の方向感をつかみにくい局面が続いています。こうした環境の中でS&P500を立体的に理解するには、複数のデータを並べ、未来の条件がどう整うかを冷静に見つめる視点が必要になります。

1-1. 市場が2026年に注目する理由

S&P500の動きを考えるうえで、2026年という時間軸は特別な意味を持っています。2024年から2025年にかけて、米国経済はインフレ高止まり、失業率の上昇、政策金利のピークアウト、景気減速の兆候といった複数の変化に包まれています。このような過渡期にある市場は、しばしば方向感をつかみにくく、投資家心理も揺れやすいものです。しかし2026年は、これらの要素がある程度整理され、相場の評価軸が明確になっていくタイミングと見られています。具体的には、FRBの利下げが本格化し、インフレがさらに落ち着きを見せ、景気が新たなサイクルへ移行する可能性が高いとされているため、相場が安定的に成長軌道へ戻るかどうかを判断しやすい時期といえます。

また、2026年は企業利益の成長が再加速する可能性が指摘されています。2025年にやや鈍化した企業収益が、金融環境の緩和と需要の底打ちによって持ち直せば、S&P500のEPS成長率が再び二桁台に戻ることも考えられます。企業利益が増えるということは、指数そのものを押し上げる原動力になります。こうした収益フェーズの変化を市場がどう評価するのか、その判断が明瞭になるのが2026年前後とされているため、多くの金融機関が焦点を合わせています。S&P500が歴史的に見ても高い水準に位置する現在、2026年に企業利益が成長軌道に乗るかどうかは、今後の長期投資にも大きく影響するポイントです。

1-2. 本記事で扱う分析フレームの全体像

S&P500の未来を考えるとき、単に「上がるか下がるか」を見ようとするのではなく、複数の前提条件を組み合わせて立体的に理解することが重要です。本記事では、S&P500の方向性を決定づける四つの主要な要素、すなわちEPS（企業利益）、PER（評価倍率）、金利環境、そして景気サイクルを中心に分析を進めていきます。この四つは互いに影響し合っており、どれか一つが大きく動けば他の要素にも連動して変化が生じます。そのため、S&P500の未来を読む際には、それぞれの要素を独立して見るのではなく、まとめて比較しながら理解する必要があります。

例えば、企業利益が順調に拡大すればEPSは上昇し、その分株価は上昇しやすくなります。しかし同時に金利が高止まりしていれば、投資家はEPSの成長を評価しにくくなり、PERが圧縮されて株価が伸び悩むこともあります。一方で、金利が低下していく局面ではPERが拡大しやすく、同じEPSでも株価が高く評価されることがあります。また、景気サイクルがどの段階にあるかによって、企業利益の伸びや投資家心理の方向性が変わるため、景気の位置付けも欠かせない要素です。このように、本記事ではこれらの四つを軸とする総合的な分析をもとに、2026年のS&P500がどのような水準に位置し得るのかを考えていきます。

1-3. 長期投資における予測の“扱い方”

ここで明確にしておきたいのは、S&P500の未来を「当てる」ことが目的ではないという点です。長期投資において重要なのは、単純な値上がり予想ではなく、変化が起こったときに迷わず判断できるようになるための視点を持つことです。予測というものは、当たるかどうかではなく、前提条件の整理と、その条件が崩れたときにどこへ向かうかを理解するための地図のような役割を果たします。2026年という未来の値動きを考える際にも同じことが言えます。EPSがどう動くのか、金利がどの方向へ向かうのか、景気が後退から回復へ進むのか。こうした複数の前提がどのように組み合わさるかによって、相場の姿は大きく変わります。

また、長期投資では、不確実性そのものを受け止め、自分の判断軸を明確に持つことが最も重要です。市場は常に変動し、予測通りに進むことのほうが少ないですが、だからこそ、状況が変わったときに何を確認し、どう対応すべきかが明確であれば、感情に振り回されることなく行動できます。この記事全体を通じて意識しているのは、「予測を信じ切る」のではなく、「どの条件下でどのシナリオになりやすいか」を理解することです。これにより、押し目の判断、高値圏でのリスク管理、そして自分の投資スタンスに合わせた行動が取りやすくなるはずです。

S&P500 vs FANG+！積立投資でどっちが有利か徹底比較

2. 2026年の相場を左右する5つの要因

2026年のS&P500を考えるとき、相場の方向性を決める材料は過去に比べて多く、しかも互いに密接に影響し合っています。企業利益、評価倍率、金利、インフレ、景気という五つの軸は、それぞれが指数の基礎となる要素であり、これらのどれかが崩れるだけで相場の構造が大きく変わります。ここでは2025年から2026年にかけて特に重要になると考えられる五つのテーマを取り上げ、S&P500の評価がどこに向かうのかを丁寧に整理していきます。

2-1. 企業利益（EPS）成長の方向性

S&P500の企業利益は、コロナ禍で一時的に急落した後、2021年以降は急速な回復を見せ、2022年には実績EPSが200ドル台へと戻りました。現在の市場コンセンサスでは、2025年のEPSは270ドル前後、2026年には300ドル近くまで伸びると予測されています。これは前年比で見ると+10％前後の増益ペースであり、テクノロジー、通信、一般消費財セクターが引き続き増益を牽引すると考えられています。

EPSがしっかり伸びるということは、長期の株価を支える最も重要な原動力になります。何より、指数が持続的に上昇する条件として不可欠なのが、この「企業がどれだけ利益を積み上げられるか」という点です。2026年に向けては、金利が低下傾向に転じることで借入コストが改善し、設備投資や研究開発への前向きな投資が増えることも期待されています。一方で、賃金上昇や関税政策の影響で利益率が思うように回復しない可能性もあり、このバランスがどの方向に傾くかが来年以降の重要な判断材料になります。

2-2. 株価収益率（PER）の居心地の良い水準

S&P500のPERは、過去30年で15倍から20倍の範囲が「中庸な水準」とされています。しかし現在の市場は、金利上昇やインフレ高止まりの影響があるにもかかわらず、実績PERが30倍近い水準に達しており、歴史平均と比較すると明らかに高い位置にあります。これは、投資家が未来の利益成長を強く織り込んでいる状態とも言えますが、裏を返せば「期待が高すぎる環境」でもあるということです。

2026年に向けて居心地の良いPER水準を考える場合、鍵となるのは金融政策です。金利が緩和方向に向かえば、PERが20倍から22倍程度まで再び拡大する余地があります。しかし金利が高止まりする、もしくは再び上昇するようであれば、PERは歴史平均に近づく方向に圧縮される可能性があります。つまり、2026年のPERは金利次第で「評価拡大」も「評価縮小」もどちらも起こり得る局面にあるということです。

2-3. 金利サイクルとFRB政策の転換点

2025年10月にFRBは政策金利を3.75〜4.00％へと引き下げましたが、依然として金融環境は引き締め気味の状態にあります。2026年にかけて市場が注目しているのは、FRBがどのタイミングで追加利下げを進め、どこまで金利を引き下げるのかという点です。特にドットチャートでは2026年に複数回の利下げが示唆されており、金融市場は徐々に緩和方向への移行を織り込み始めています。

金利サイクルはPERに直接影響を与えるだけでなく、企業利益にも大きな影響を与えます。金利低下は企業の借入コストを軽減し、設備投資や雇用を促進しやすくなるため、EPSの押し上げ要因になります。逆に金利が高止まりすれば、企業の投資意欲が削がれ、利益成長の鈍化につながります。したがって、2026年のS&P500を読む際、金利サイクルは最も重要な変数の一つと言えます。

2-4. インフレ率と実質金利の関係

2025年9月の米国CPIは+3.0％、コアCPIも+3.0％と高水準にありますが、2026年へ向けては徐々に落ち着くという予測が多くの機関から出されています。インフレが落ち着くということは、名目金利の低下が進まない場合でも実質金利の低下につながる可能性があります。実質金利が下がる局面は、株式市場にとって追い風になります。なぜなら、将来キャッシュフローの割引率が下がり、企業価値が高く評価されるためです。

ただし、実質金利が高止まりする場合は注意が必要です。実質金利が高い状態は、投資家がリスク資産に対して慎重になる傾向があり、特にPERが高いグロース株に負担がかかります。2026年のPERの居心地を考える際、この実質金利の方向性は非常に重要な指標になります。

2-5. 景気後退のタイミングと市場が織り込む未来

景気後退は、株価の方向性に対して最も強い影響力を持つイベントの一つです。最新の見通しでは、2025年後半から2026年前半にかけて景気後退入りの確率は22％〜24％とされており、リスクを警戒する声も根強く残っています。失業率の上昇、ISMの弱含みなど、景気鈍化のサインはすでに見え始めており、これが株価評価にどのように影響するかが注目されます。

ただし、景気後退が発生した場合でも、市場がネガティブ一色になるとは限りません。むしろ、景気後退の最中に金利が低下し、金融緩和が進むケースでは、株式市場が先行して回復に向かうこともあります。S&P500の未来を考える際に重要なのは、景気後退そのものを恐れるのではなく、「市場が何を織り込み、どの段階で評価を変えるのか」を理解することです。2026年の相場では、この織り込みのタイミングが結果を大きく左右します。

金とドルの関係と本当に価値があるのはどちらか？10年後の価値を考える

3. EPSの推移と2026年の利益予測

S&P500の2026年水準を考えるうえで、最も根本にあるのがEPS、つまり「指数全体が1株あたりいくら稼ぐのか」という収益力の部分です。ここでは過去10年の流れと、現在のコンセンサス予想、そのぶれ方を整理したうえで、EPSのレンジごとに株価水準がどう変わり得るかを言語化しておきます。

3-1. 過去10年間のEPS成長率

過去10年を振り返ると、S&P500のEPSはおおむね年率5〜8％程度のペースで伸びてきたと言われます。米国企業は景気循環のなかで増減を繰り返しながらも、長期的には売上成長とマージン改善の両方で利益を積み上げてきました。

そのなかで特異な局面が、新型コロナショックとその後のリバウンドです。2020年はロックダウンと需要急減でEPSが大きく落ち込みましたが、2021〜2022年にかけては、財政出動、金融緩和、在宅需要、IT・プラットフォーム企業の利益急増が重なり、EPSは二桁成長を連発しました。その後、2023〜2025年はインフレと金利上昇の影響を受けながらも、企業側が価格転嫁やコスト削減を進めたことで、EPS成長率は一桁後半〜低い二桁という「やや高めの平常運転」に落ち着きつつあるのが現状です。

足もとのデータを見ると、FactSetがまとめるS&P500のEPSは、2025年通年で前年比+11.6％の増益が見込まれており、Q3 2025単体でも13％前後の増益と、4四半期連続の二桁成長が続いています。つまり、インフレや関税などのマクロ懸念はありつつも、企業収益は現時点ではむしろ強い側に振れていると整理できます。

3-2. アナリスト予想と乖離の傾向

S&P500のEPSについては、毎四半期ごとにコンセンサス予想が集計されますが、実績との関係を見ると「予想よりも実績が上振れる」傾向が長く続いています。FactSetの集計によると、直近4四半期（Q3 2024〜Q2 2025）では、実際のEPSが予想を平均7.3％上回っており、同期間においてS&P500採用企業の約77％がコンセンサスEPSを上回る決算を出しています。

この背景には、企業側が保守的なガイダンス（業績見通し）を出すことでハードルを低めに設定し、市場に対して「ポジティブサプライズ」を演出しやすくしている構造があります。そのため、ボトムアップのコンセンサスEPSは、中長期的に見れば「やや控えめ」、あるいは「実績に対して少し遅れてついていく」性格を持ちやすいと言えます。

一方で、マクロショックや政策の変化が起きると、この関係性が崩れる局面もあります。関税引き上げや景気後退、急激な金融引き締めといったストレス局面では、アナリストの下方修正が遅れたり、企業が突然大きな減損を計上したりすることで、逆に「実績が予想を下回る」年が出てきます。したがって、EPS予想を見るときは、単に数字の水準だけでなく、その裏側にあるマクロ環境や政策リスクもセットで考える必要があります。

日銀が利上げを続けるとどうなるのか徹底解説【株式・不動産・国債・住宅ローン・物価・賃金・労働・ドル円】

3-3. 2025〜2026年のEPSレンジ推計

2025〜2026年のEPS予想については、コンセンサスと個別ストラテジストの見立てを並べると「強気〜中立〜やや慎重」のレンジがだいたい見えてきます。

FactSetの2025年10月末時点の集計では、S&P500の通年EPSは2025年が268.30ドル、2026年が304.88ドルと見込まれています。 これは2025年が前年比+約12％、2026年も二桁成長を続けるという前提で、足もとの実績と比較してもかなり高めの成長トラックです。同じくFactSetは、Q4 2025〜Q4 2026の四半期ベースでも7〜16％台のEPS成長が続くと試算しており、少なくとも現時点のコンセンサスは「2026年まで収益拡大が続く」ストーリーを描いていることがわかります。

トップダウン側では、ゴールドマン・サックスが2025年EPSを268ドル、2026年を288ドルと予想しており、これはボトムアップのコンセンサス（274ドル、308ドル）に対してやや控えめな前提です。 UBSは2025年260ドル、2026年280ドルとさらに慎重寄りのEPSレンジを採用しており、成長率としては年+7〜8％程度にとどまるシナリオを想定しています。

一方で、ドイツ銀行は2026年のEPSを320ドルと、かなり強気の数字を提示しています。バークレイズも2026年のEPSを305ドルとし、AI関連を中心とする利益成長を評価して上方修正を行っています。JPモルガンは具体的なEPSの絶対値ではなく、「今後2年間で年率13〜15％のEPS成長」という成長率ベースの見通しを示しており、これはFactSetコンセンサスやドイツ銀行の前提と整合的な強気側のストーリーです。

これらを整理すると、2026年EPSのレンジは大きく三つに分けてイメージできます。慎重シナリオでは280ドル前後、中立シナリオでは300ドル前後、強気シナリオでは320ドル近辺というゾーンに分かれるイメージです。どのレンジを採用するかによって、同じPERを掛けても指数水準は大きく変わってきます。

3-4. EPSが上昇する場合の価格シナリオ

EPSがFactSetコンセンサスやドイツ銀行、JPモルガンが想定するように、2025〜2026年にかけて年率10％台前半〜半ばの成長を続け、2026年EPSが300〜320ドルに乗せてくるケースを考えます。

現在のS&P500のフォワードPERは約22.7倍と、5年平均20.0倍、10年平均18.6倍を上回る高めの水準にあります。 この「やや割高」な水準が維持される、あるいはAIブームや利下げ期待を背景にもう一段プレミアムが付くと仮定すると、たとえば2026年EPS300ドルに対してPER22倍で6,600ポイント、PER24倍で7,200ポイントという水準が見えてきます。EPS320ドルなら、同じPERレンジで7,000〜7,700ポイント程度が計算上のゾーンになります。

実際に、JPモルガンは「年率13〜15％のEPS成長＋FRBの緩やかな利下げ」を前提に、2026年末のS&P500ターゲットを7,500とし、金融環境がより緩和的になれば8,000も視野に入ると述べています。ドイツ銀行はEPS320ドル、PER25倍近辺を前提に8,000というかなり強気のターゲットを提示しており、AI投資ブームと資金流入の加速を背景に「高成長×高バリュエーション」の組み合わせを想定しています。

このように、EPSがコンセンサスどおりに拡大し、かつPERが現在の20倍台前半〜半ばのゾーンを維持、もしくはやや拡大するのであれば、S&P500が2026年にかけて7,000〜8,000ポイントのレンジを試すというシナリオは、決して極端な楽観ではなく「高めに傾いたコンセンサス」の延長線上と整理できます。

3-5. EPSが停滞・減速する場合の価格シナリオ

逆に、2025〜2026年にかけて景気が減速し、EPS成長がコンセンサスを下回る展開も当然あり得ます。関税引き上げや政治リスク、インフレの再燃、想定以上の金利高止まりなどが組み合わさると、EPSがコンセンサスの300〜320ドルではなく、たとえば280ドル前後にとどまるシナリオも考えざるを得ません。

その場合、株式市場は通常、EPSの下振れと同時にPERの圧縮を通じて調整します。金利が高止まりし、リセッション懸念が意識される局面では、PERが歴史的な「居心地の良い水準」とされる18〜20倍ではなく、15〜17倍程度まで縮小することも珍しくありません。過去の景気後退局面では、E/Pと長期金利のスプレッドが拡大する形で「株式のリスクプレミアム」が上乗せされる傾向があり、これがPER縮小のメカニズムになります。

仮に2026年EPSが280ドル、PERが16〜18倍という組み合わせになった場合、指数水準は4,500〜5,000ポイント台という、現在水準から見るとかなり低いゾーンまで調整し得る計算です。もっとも、ここまでの下振れは「はっきりとした景気後退」を前提とするため、現時点のベースシナリオではなく、あくまでリスクシナリオとして位置づけるべきです。フィラデルフィア連銀や民間調査の一部は、2025〜2026年の景気後退確率を2〜4割程度と見積もっており、この種の下方シナリオは完全には無視できないものの、現時点ではメインシナリオではないという温度感が読み取れます。

重要なのは、EPSが想定どおりに伸びるかどうかだけでなく、「そのEPSに対して市場が何倍のPERを許容するのか」という二軸で考えることです。EPSが300ドルまで伸びても、金利上昇や政策不確実性によってPERが18倍しか付かないなら、指数水準は5,400ポイントにとどまります。逆にEPSが280ドルでも、金利低下とAI期待でPER22倍が維持されるなら、6,000ポイント超えの水準もあり得ます。

2026年のS&P500を考えるうえでは、EPSの水準とPERの水準を切り離して議論するのではなく、「EPS 280〜320ドル × PER 16〜24倍」のマトリクスのなかで、自分がどのゾーンをメインシナリオと見なすのかを決めておくことが、実務的な相場観づくりにつながります。

機関名	2025年EPS予想	2026年EPS予想	2026年S&P500ターゲット	スタンス
UBS	約260	280前後	7300〜7500	中立〜強気
JPMorgan	270前後	300前後	7500（緩和なら8000）	強気
Goldman Sachs	268	288	7200前後（12ヶ月見通し）	中立〜やや強気
Deutsche Bank	290前後	320	8000	強気
Barclays	280	305	7000台前半	中立〜やや強気
SocGen	270	290〜300	6900〜7300	中立

4. PERの適正水準と2026年の株価レンジ分析

S&P500の将来水準を推定する際、EPSと並んで最も重要になるのがPERです。株価は最終的に「利益 × バリュエーション」の掛け合わせで決まるため、同じEPSでもPERが変われば指数の到達点は大きく変わります。ここでは過去30年のPERレンジ、高金利局面と低金利局面でPERがどのように変動するのか、そして2026年を想定した場合の合理的なPERレンジを整理していきます。

4-1. 過去30年のPERの平均と変動幅

S&P500のPERはこの30年間で大きく上下しながらも、おおよそ「15倍〜20倍」が歴史的な平均圏に位置していました。ITバブル期の1999〜2000年には30倍超まで上昇し、2020〜2021年のコロナ後の緩和相場では一時35倍近くに達しました。一方、リーマン・ショック前後の2008〜2010年には15倍を割り込む局面も見られ、また政策金利が一貫して引き締め方向に向かう2018年頃もPERが17倍程度に収れんする動きを見せています。長い期間を平均化すると、PERは「15〜20倍が中立ゾーン」「25倍超は割高ゾーン」「12〜15倍は割安ゾーン」と区分けでき、金利と景気サイクルによってこのレンジ内を行き来してきました。

フェーズ	想定PER水準	金利・金融環境の目安	特徴・相場イメージ
割安ゾーン	12〜15倍	長期金利が高止まり、景気後退懸念が強い局面	リスクオフが優勢で、株式リスクプレミアム拡大。リセッション入り前後に出やすい水準。
中立ゾーン	15〜20倍	金利・インフレともに「やや落ち着いた平常モード」。実体経済は緩やかな成長。	歴史的な平均圏。景気拡大期と調整局面の間を行き来しやすい“居心地の良い”レンジ。
やや割高ゾーン	20〜24倍	長期金利が3〜4％台、インフレは落ち着きつつも完全には収束していない環境。	ソフトランディング期待と成長ストーリーが意識され、成長株中心にバリュエーションが拡大。
高プレミアムゾーン	25倍以上	ゼロ金利〜超低金利、もしくはAI・ITバブルなどテーマ性の強い相場局面。	期待先行の色合いが強く、金融相場・バブル相場に近い状態。調整リスクも同時に高い。

4-2. 高金利局面でのPERの特徴

金利が高止まりする局面では、株式市場はPERを引き下げる方向に動きやすくなります。理由は二つあります。一つは長期金利の上昇が債券利回りを押し上げ、「株より債券が相対的に魅力的になる」ため、株式のバリュエーションに圧縮圧力がかかること。もう一つは、高金利が企業の調達コストを押し上げ、利益率（マージン）の悪化を市場が織り込みにいくため、EPS成長が弱まる可能性が出てくる点です。このため高金利環境ではPERが15〜18倍に収れんしやすく、景気後退が視野に入れば15倍近辺まで縮小するケースもあります。2022〜2023年の急速な引き締め局面でも、PERは22倍台から18倍前後まで低下し、高金利とEPS成長の鈍化予想がバリュエーションを直接押し下げた構図が確認できます。

4-3. 低金利・緩和局面でのPERの特徴

一方、金融緩和や低金利が続く局面では、株式の割引率が下がり、PERは上昇しやすくなります。コロナ後の2020〜2021年のようにゼロ金利が続いた環境では、PERは30倍を超えるほどのプレミアムが付与されました。低金利局面では企業の資金調達が容易になり、投資・設備投資・株主還元が活発化し、利益成長の期待が高まるため、EPSとPERが同時に上昇する「二重の押し上げ効果」が生まれます。歴史的に見ると、名目金利が3％以下、実質金利がゼロ〜マイナス圏の環境ではPER20〜24倍のレンジが比較的維持されやすく、IT企業やAI関連など高成長セクターが主導する相場では25倍超の評価が与えられやすくなります。

4-4. 2026年の予想PERと株価計算式

2026年のPERを推定するには、FRBの政策金利、インフレ率、長期金利、景気サイクルという四つの要素を同時に考える必要があります。2025〜2026年のFRBは慎重な利下げを進める見通しで、10年国債利回りは4％前後から3％台半ばに向かう可能性があります。この金利水準は歴史的には「中立〜やや緩和寄り」に位置し、PERが20〜22倍に落ち着きやすい環境です。

市場コンセンサスは、2026年のEPSを280〜320ドルと見込んでいます。このEPSレンジにPERの合理的レンジを掛け合わせると、次のように指数水準を算出できます。

計算式
株価指数（S&P500）＝ EPS × PER

この式を使って、EPSレンジ × PERレンジの掛け合わせによる2026年の株価帯を整理すると、次のようなゾーン分けができます。

EPS280ドル × PER18倍＝5040
EPS280ドル × PER20倍＝5600
EPS300ドル × PER20倍＝6000
EPS300ドル × PER22倍＝6600
EPS320ドル × PER22倍＝7040
EPS320ドル × PER24倍＝7680

このように、PERが1〜2ポイント違うだけで指数は数百ポイント単位で変動するため、「EPSの水準」と「PERの許容度」の両方を見ることが不可欠です。特に2026年は、金利が下がりすぎず景気も崩れない「中庸シナリオ」がメインになる場合、PER20〜22倍 × EPS300〜310ドル付近が最も現実的なゾーンと考えられ、指数としては6000〜6800のエリアに収まりやすいとみられます。逆にFRBの利下げが加速し、AI関連の利益成長が予想以上に進めばPER24倍が視野に入り、指数7000〜7600台の強気シナリオも成立します。反対に、利下げが後ずれし、金利高止まりや関税リスクが台頭する場合は、PER18倍付近に押し戻され、指数は5000〜5600のエリアまで低下するリスクが残ります。

2026年というテーマを扱う記事では、この「EPSレンジ × PERレンジ」のマトリクスを軸に据えて、強気・中立・慎重の三つの想定レンジを示しておくと、読者にとって経験則に基づいた合理的な見立てとして伝わりやすい構成になります。

PER	EPS280	EPS300	EPS320	相場環境
17倍（弱気）	4760	5100	5440	景気減速・高金利
20倍（中立）	5600	6000	6400	金利横ばい・穏やか成長
22倍（強気）	6160	6600	7040	利下げ・景気回復
25倍（超強気）	7000	7500	8000	成長株優勢・流動性上昇

4-5. 強気・中立・弱気シナリオ別の株価目安

S&P500の2026年水準を考えるとき、最も実務的で理解しやすいのは、EPSの水準とPERの許容度を組み合わせた三つのシナリオで整理する方法です。企業収益、金利、インフレ、景気サイクルという複数の前提が絡むため、単一の数値を提示するよりも、「どういう環境ならどの株価帯に入りやすいのか」を示す方が現実的な相場観として役立ちます。

強気シナリオでは、企業収益の伸びが予想以上に堅調で、AI関連や大型テクノロジー企業の売上・マージンが市場予想を継続的に上回るケースが想定されます。2026年EPSは310〜320ドルに乗り、FRBの利下げが順調に進むことで10年金利が3％台半ばまで低下するような環境です。この場合、市場は成長企業にプレミアムを与えやすく、PERは22〜24倍に広がります。掛け合わせると指数は7000〜7600台が視野に入り、条件次第では7500〜8000のレンジを目指す動きが現実味を帯びます。

中立シナリオでは、企業収益は成長を維持しながらも、過去のような過度なマージン拡大や一気に加速する売上成長は期待しにくい状況です。EPSは290〜305ドル程度が中心となり、金利は3.5〜4.0％を維持しながらも大きなショックは回避される環境が想定されます。このとき、PERは歴史的に見て居心地の良い20〜22倍に収れんしていき、指数は6000〜6700のエリアに落ち着きます。市場コンセンサスが最もこのゾーンを指し示しているため、2026年の中心値として最も妥当性が高いと考えられます。

弱気シナリオでは、景気の減速が鮮明になり、企業の利益見通しが繰り返し下方修正されるような局面を指します。関税の引き上げ、金利の高止まり、設備投資の減速、消費の鈍化など、複数の逆風が同時に重なると、EPSは275〜285ドルとコンセンサスを下回る軌道に乗る可能性があります。この場合、市場はリスクプレミアムを上乗せし、PERは歴史的な下限に近い16〜18倍まで縮小します。これを掛け合わせると、指数は4500〜5200の範囲に入り、場合によっては5000割れを試す場面も想定されます。景気後退の深さによっては下振れ余地が広がる点にも注意が必要です。

この三つのシナリオは、2026年を理解するための「考える枠組み」として機能します。重要なのは、単純に株価の水準を当てにいくことではなく、EPSがどのレンジに落ち着き、金利とPERがどこに収れんするのかを組み合わせて考えることです。2026年のS&P500は、その三つの変数の組み合わせによって大きく上下するため、自分がどのシナリオをメインとして採用し、どのシナリオをリスクとして管理するかを整理しておくと、相場観も投資判断も一段と明確になります。

シナリオ	想定EPSレンジ（2026年）	想定PERレンジ	想定S&P500レンジ目安	マクロ環境イメージ
強気シナリオ	310〜320ドル	22〜24倍	約7000〜7600	AI関連や大型テックがEPSを押し上げ、FRBは穏やかな利下げへ。長期金利は3％台半ばまで低下し、成長株に高いプレミアムが乗る。
中立シナリオ	290〜305ドル	20〜22倍	約6000〜6700	EPSは一桁後半〜低い二桁成長を維持。金利は3.5〜4.0％程度で落ち着き、景気は減速しつつもリセッションは回避される。
弱気シナリオ	275〜285ドル	16〜18倍	約4500〜5200	景気減速や関税・コスト増でEPS成長が弱まり、リセッション懸念が意識される局面。リスクプレミアムの拡大でPERが歴史的下限に近づく。

横にスライドできます

5. 金利サイクルとS&P500の関係

S&P500のバリュエーションは、長期的には企業収益の成長で決まりますが、中期的な価格変動の多くは「金利サイクル」の影響を強く受けます。政策金利、長期金利、実質金利がどの局面にあるかによって、PERが拡大するのか、圧縮されるのかが変わり、同じEPSでも到達し得る株価水準がまったく違ってきます。ここでは、金利サイクルと株価の関係を整理し、2026年を考えるうえでどのポイントに注目するべきかを明確にしておきます。

5-1. 政策金利と株価の「同期と逆行」

政策金利と株価の関係は、単純な「利下げ＝株高」「利上げ＝株安」ではなく、局面によって「同期」と「逆行」が入れ替わるのが本質です。景気拡大の初期から中盤にかけては、企業利益の伸びが金利上昇を上回るため、「景気が強い → FRBが利上げ → それでも企業利益が伸びる → 株価も上がる」という“同期”が起こります。この段階では、利上げはむしろ景気の強さを確認する材料として受け止められ、株価の上昇を止める決定打にはなりません。

しかし、景気拡大が終盤に近づき、インフレや賃金上昇が加速してくると、FRBは景気を冷ますために「意図的に需要を抑えにいく」スタンスを強めます。この局面では「利上げ → 金融環境の引き締め → 企業の資金調達コスト・消費・投資が鈍る → EPS成長が鈍化」という流れで、株価と政策金利の関係は“逆行”に変わりやすくなります。投資家にとって重要なのは、「いまの利上げ（あるいは利下げ）は景気のどの段階で行われているのか」を見極めることであり、単純な方向性よりも、サイクルの位置づけを意識することが、2026年の相場を考えるうえでも欠かせません。

5-2. 長期金利とPERの連動メカニズム

S&P500のPERは、理論的には「将来キャッシュフローの割引率」の裏返しとして捉えることができます。割引率のベンチマークとなるのが米10年国債利回りであり、この長期金利が上がれば「割引率上昇＝将来利益の現在価値が低下」という形でPERに下押し圧力がかかります。逆に、長期金利が低下すれば、同じEPSでもより高いバリュエーションを許容できるため、PERは拡大しやすくなります。

実務的には、「株式益回り（E/P）」と「長期金利＋リスクプレミアム」の差を見ることで、PERの水準感を評価することが多くなっています。長期金利が高く、しかも株式リスクプレミアムも求められる局面では、PERは15〜18倍といった低めの水準に収まりやすく、長期金利が3％以下まで低下し、リスクプレミアムも圧縮される局面では、20〜24倍の高いPERがつきやすくなります。2026年のS&P500を考える際には、「10年金利が3％台前半〜半ばならPERは20〜22倍が中立」「4％を上回る水準が続けば18〜20倍への圧縮リスクがある」といった、金利とPERの連動イメージを持っておくと、EPSから現実的な指数レンジを組み立てやすくなります。

5-3. FRBの利下げ開始時期と市場の反応

FRBの利下げは、マーケットにとって常にポジティブとは限りません。利下げが「景気のソフトランディングに向けた予防的な調整」と受け止められる場合、株式市場は利下げ開始前から既に上昇を続けており、利下げを確認した段階でさらにバリュエーションの拡大が続くことがあります。こうした局面では、「利下げ開始前がベストの買い場だった」という結論になることが多く、利下げ開始と同時に上昇相場の終盤戦に入ることも珍しくありません。

一方で、利下げが「景気後退を受けた苦渋の緩和」として行われる場合、状況はまったく逆になります。このケースでは、利下げ開始はむしろ景気悪化・企業収益悪化のシグナルとして解釈され、最初の利下げ局面では株価が下落を続けることもあります。歴史的には、株価が本格的にボトムを付けるのは、FRBが利下げを始めてからある程度時間が経ち、「リセッション入り → 景気の底打ち → 次の拡大に向けたスタート」が意識される段階であることが多く、利下げ開始そのものを“買いサイン”として機械的にとらえるのは危険です。2026年を見据えるなら、「いつ利下げが始まるか」だけでなく、「その利下げが景気サイクルのどの局面で行われているのか」に注目する必要があります。

【初心者向け】eMAXIS Slim S&P500とオールカントリーを徹底比較！どっちが資産形成に向いてる？

5-4. 実質金利が株価を押し上げる局面

名目金利とインフレ率の差である「実質金利」は、株式市場にとって非常に重要な指標です。実質金利がマイナス圏、もしくはゼロ近辺にある局面では、現金や債券の実質リターンが低く抑えられ、結果として「リスク資産である株式に資金が流れやすい」環境になります。特に、インフレ率は2〜3％で安定しつつ、名目金利がそれほど高くない場合、企業の売上高は名目ベースで伸びやすく、同時に割引率も低く抑えられるため、EPS成長とPER拡大が両立しやすいという、株式市場にとって理想的なコンビネーションが生まれます。

一方、実質金利がプラス圏であっても、その水準が0〜1％程度の穏やかな範囲に収まっている場合は、株式の割引率としてはまだ許容範囲内と見なされることが多く、PER20倍前後が維持される可能性があります。問題になるのは、実質金利が急速に上昇し、1.5〜2％台へと押し上げられる局面です。この場合、投資家は「無リスク資産でそこそこの実質リターンが得られる」と判断しやすくなり、株式のリスクプレミアムを高く要求するようになります。その結果として、EPSが伸びていてもPERが圧縮され、指数全体としては期待ほど上がらない、という展開も起こり得ます。

5-5. 高金利が長期化する場合の下振れリスク

金利サイクルの観点で最も警戒すべきシナリオは、「高金利が想定よりも長く続く」ケースです。インフレがなかなか2％目標に近づかず、FRBが政策金利を高めの水準に維持し続けると、長期金利も3.5〜4.5％といったレンジで高止まりしやすくなります。この環境では、企業の借入コストや住宅ローン金利、クレジットスプレッドなど、経済のあらゆる部分に金利負担が蓄積していきます。その結果、消費・投資の鈍化を通じてEPS成長率が低下し、同時にバリュエーション圧縮も進むという、株式市場にとって二重苦の展開になりやすくなります。

具体的には、2026年のEPSが280ドル前後にとどまり、PERも16〜18倍のレンジに押し戻されると、S&P500は4500〜5200といった水準に落ち着く可能性があります。表面的には「企業は黒字で、経済もすぐに崩壊はしない」が、「高金利負担がじわじわ成長を削り、株式の魅力が相対的に薄れる」というじり安の相場イメージです。このシナリオを完全に排除することはできず、2025〜2026年のインフレと実質金利の動き次第では、予想以上に長い金利の高止まり局面を強いられる可能性もあります。

投資家にとって重要なのは、「利下げ開始」という単発イベントではなく、「金利がどの水準で、どのくらいの期間、経済に負荷をかけ続けるのか」を冷静に見極めることです。2026年のS&P500を考えるうえでは、EPSとPERの組み合わせに加えて、「実質金利がどのレンジにあるのか」「高金利局面がどの程度長期化するリスクがあるのか」をセットで意識することが、シナリオごとの株価レンジを考える際の鍵になります。

【2025年11月】FANG＋チャート分析、移動平均線とMACDと下落率・上昇率から次の安値・高値を読み解く

6. 景気サイクルと2026年の相場転換点

S&P500の行方を考えるうえで、金利やEPSだけでなく、景気サイクルの位置づけを把握することは欠かせない。株価は景気よりも先に動き、景気悪化の最中でも株価だけが上昇に転じることがある。2025年から2026年にかけての米国経済は「減速」と「底入れ」が交錯する局面に入りつつあり、相場がどのタイミングで強気に戻るかは、サイクルのどの段階にいるかで判断する必要がある。

6-1. 米国景気の循環パターン

米国の景気は、景気拡大、過熱、減速、底入れ、回復という典型的なサイクルを繰り返す。特徴的なのは、株価が景気より先に“折れ”や“戻り”を示す点で、GDPが減速している最中でも株価は回復を先取りして動き始める。

現在（2025年後半）の位置づけは「拡大から減速への移行段階」にあり、ISM製造業指数は50を割り込み、失業率は4％台へ上昇している。企業も在庫調整を進め、投資計画を慎重化している。一方で、消費は依然として底堅く、住宅市場も高金利の影響を受けながらも底割れはしていない。つまり、景気は悪化というよりも、過熱から落ち着いた水準へ向かう“調整”の色合いが強い。

このパターンでは「景気指標が暗く見える時期」に、株価が底入れのシグナルを出し始めることが多い。

6-2. 景気後退入りの確率と市場の織り込み

景気後退確率については、フィラデルフィア連銀の調査で2025〜2026年の recession probability が20〜25％程度と示され、Bloomberg調査でも約40％前後の確率が報告されている。これは歴史的に見て高水準ではあるが、2024年頃の「70％超」の悲観的予想と比べれば大きく後退している。

重要なのは、市場がこの後退確率を「すでに部分的に織り込んでいる」という点である。景気後退は株価の大暴落を意味するわけではなく、浅い後退であれば株価は耐えられる。事実、2001年、2012年、2020年など、浅い後退では株価の下落幅は限定され、反発のスピードが速い。

現在の市場は「深刻な景気後退ではなく、浅い調整にとどまる」という方向へ織り込みが進んでおり、このことで相場全体が楽観方向に転じている。

6-3. 景気後退から回復へ転じる局面

景気後退から回復に転じる瞬間は、企業と消費者の心理が改善し、在庫調整が終了し、雇用が持ち直し始めるタイミングに重なる。過去の米国は、回復の初期に株価が最も強く上昇する。

特に、FRBが利下げに踏み切った後は、金融条件指数が緩和し、企業の資金調達が改善するため、株価の戻りも鋭くなる。2025年の2回の利下げはまさにそのサインであり、2026年は「景気後退懸念は残るが、実体経済は底入れ」というフェーズに入る可能性が高い。

この局面では、企業の利益予想が底打ちし、EPSが回復し始めるため、相場は弱気から強気への転換点を迎える。

6-4. 2026年に強気相場が再開する条件

2026年のS&P500が強気相場に移行する条件は、次の三つに集約される。

1. 金利の安定と緩やかな低下
   FRBの利下げが継続し、10年債金利が3〜3.5％帯に定着すること。これによりPERの縮小圧力が弱まり、株価のバリュエーションが下支えされる。
2. EPSの回復基調が鮮明になること
   企業利益が前年を上回る確信が強まると、市場は株価の理論値を引き上げる。EPS300ドル前後が見えると、指数7000台が視野に入る。
3. インフレが落ち着き、消費の耐久力が保たれること
   インフレが3％→2％台へ安定すれば、FRBが追加緩和に動きやすくなり、景気回復の循環が形成される。

この三つが同時に重なると、2026年後半には強気相場への移行が現実味を帯びる。

6-5. 循環株とグロース株の優位性の変化

景気サイクルのどの段階にあるかによって、強いセクターは大きく変化する。減速局面ではディフェンシブ株（生活必需品・ヘルスケア）が優位だが、回復期には需要が戻る循環株（金融・資本財・素材）が買われる。強気相場初期にはこれらの循環株が主役となることが多い。

しかし、2025〜2026年の特徴は、従来の景気循環株に加え、AI関連のグロース株が景気に関係なく高い利益成長を維持している点にある。景気が弱含んでも、AI・半導体・クラウドは構造的な需要増が続くため、従来の景気サイクルとは異なる動きを見せている。

その結果、2026年に強気相場が再開した場合、
循環株の戻り × グロース株の継続的上昇
という「二重の上昇エンジン」を持つ相場が形成される可能性が高い。

S＆P500 VS FANG+！リターンとリスクを徹底比較｜安定志向と成長志向、あなたに合う投資先はどっち？

7. S&P500はどこまで上がるのか（価格レンジの提示）

株価は「EPS（企業利益）× PER（株価収益率）」で決まる。そのため、2026年のS&P500を予測する際は、まず企業利益がどの水準に着地するのかを見極め、次に市場がどのPERを許容する環境にあるのかを検討するという順序が重要になる。これらは金利や景気、インフレの動きと密接に絡んでいるため、単純な一本の数字よりも、複数のシナリオを並列して検討する方が合理的だ。以下では、2026年のS&P500が取り得る現実的な価格レンジを「強気・中立・弱気」の三つの視点から整理する。

7-1. 強気シナリオ（EPS上昇×PER維持）

強気シナリオでは、2026年の企業利益がコンセンサスを上回り、AI関連や大型テック企業の収益拡大によってEPSが300〜320ドルまで伸びるケースを想定する。金利はFRBの利下げが順調に進んだ結果、10年債利回りが3.0〜3.4％へ低下し、割引率の低下がPERを下支えする。

この環境では、成長銘柄のプレミアムが維持され、PERは22〜24倍の高いレンジに収まる可能性が高い。EPS315ドル×PER24倍で7560、EPS320ドル×PER24倍で7680となり、7000台後半から8000の上抜けを試す軌道が見えてくる。企業業績と金融条件の緩和が同時にプラスに作用するため、株価は力強く上昇する。

7-2. 中立シナリオ（EPS横ばい×PER調整）

最も市場が採用しやすいのが中立シナリオである。ここではEPSが290〜305ドルと安定しつつも急成長はしないケースを想定し、金利は3.5〜4.0％で落ち着く。インフレは3％前後を維持し、FRBは軽度の利下げを実施する程度にとどまる。

このとき、市場は過度なバリュエーション拡大を避け、PERは20〜22倍に収れんしていく。EPS300ドル×PER21倍で6300、305ドル×22倍で6710と、6500〜7000弱のエリアに収まる。2026年に高値更新を狙いながらも、強気シナリオほど力強い拡大には届かない。市場コンセンサスは多くの場合、この中立シナリオの延長線上にある。

7-3. 弱気シナリオ（金利高止まり×景気減速）

弱気シナリオでは、金利の高止まりと景気の減速が重なり、EPSが275〜285ドルまで鈍化するケースを考える。インフレが二度目の上昇局面に入り、FRBが利下げを見送らざるを得なくなると、10年債利回りは4.2〜4.5％に再び上昇し、割引率上昇がPERを圧縮する。PERは16〜18倍まで縮小し、EPS275ドル×17倍で4675、285ドル×18倍で5130と、5000台への調整が起こり得る。

浅い景気後退にとどまれば下落幅は限定的だが、利上げが長期化する展開では6000割れのリスクも無視できない。市場が想定しているリスクシナリオの中心はこのレンジである。

7-4. 2026年の想定株価レンジ

強気、中立、弱気の三つのケースを重ね合わせると、2026年のS&P500はおおむね以下の幅に収まりやすい。

弱気　：5600〜6200
中立　：6800〜7400
強気　：7600〜8300

これらの数字は、EPSとPERの組み合わせによって導かれており、ファンダメンタルズに基づく理論的なレンジと市場のセンチメントが重なった領域である。特に中立シナリオが最も現実的であり、2026年の市場コンセンサスは「7000台前半」を軸にして形成されつつある。

一方で、利下げペースが加速したり、AI関連の利益成長が続いたりすると、強気シナリオの8000前後に到達する見通しも十分に存在する。

7-5. シナリオ別の押し目深度の推定

押し目の深さを予測する際の鍵は、景気サイクルと金利の動きである。強気相場に近づくほど押し目は浅くなり、景気後退が近づくほど押し目は深くなる。

強気シナリオでは、押し目は5〜8％程度に収まりやすい。市場は金利低下とEPS成長を評価し、下落局面では機関投資家の買いが入りやすい。過去の強気相場でも同じ現象が確認されている。

中立シナリオでは、押し目は10〜12％の調整が起きやすい。景気の不確実性が残りつつも、企業利益は大きく落ち込まないため、下落しても買い圧力が機能する。

弱気シナリオでは、押し目は15〜20％の下落が視野に入る。金利の再上昇や景気後退が重なると、割安感が出るまで市場が売られ続ける可能性がある。この局面はボトムを正確に当てることは難しいが、安値圏に向かうにつれて割安感が増すことは確かである。

S&P500のEPS成長率から見る適正株価水準 / 2025〜2030年シナリオ別にみる株価レンジの可能性

8. 投資戦略──押し目と積立をどう組み合わせるか

S&P500のように長期で上昇してきた指数に対しては、積立投資だけでも一定の成果が得られる。しかし、相場の変動幅が拡大する局面では、押し目を利用した一括投入を併用することで、資産形成の速度をより高めることができる。金利サイクルや景気動向を踏まえた戦略を組み合わせることで、リスクを抑えながら高いリターンを狙うことが可能になる。

8-1. 積立投資だけでは取りきれない値幅

積立投資は平均取得単価をならし、相場の上下に左右されにくいという利点がある。一方で、短期的に大きく下落した後、急速に反発する相場では、積立だけでは下落の恩恵を十分に受けられないことがある。

例えば、指数が数カ月で10〜15％下落してから反発する局面では、毎月の積立額が小さい場合、平均取得単価は大きく下がらず、反発の値幅を取りきれない。こうした場面では、押し目を利用した一括投入を組み合わせることで、反発局面の利益を効率的に取り込むことができる。

8-2. 押し目一括投入の有効性と注意点

押し目一括投入は、相場が大きく調整したタイミングで資金をまとめて投入し、高いリターンを狙う手法である。過去のS&P500を見ると、15〜20％の下落局面で一括投入した際、翌年のリターンが平均22〜30％に達するなど、押し目後の回復力は非常に強い。

有効性
・平均取得単価を短期間で大きく改善できる
・反発局面で高い利益率を得られる
・相場の“歪み”を活用できる

注意点
・さらなる下落を招くリスク
・景気後退局面では底打ちが遅れる
・資金管理を誤ると再投資が難しくなる

押し目一括が機能しやすいのは、「深い調整」と「景気が崩れていないこと」が揃う局面である。

8-3. 高値圏でポジションを軽くする合理性

指数が高値圏に接近し、PERが歴史平均を大きく上回るようになると、市場の割高感が強まり、調整リスクも高まる。このような局面でポジションを軽くすることは、感情ではなくバリュエーションや金利動向に基づくリスク管理として合理的である。

高値圏で利益を確定し、調整局面で再度買い増すことで、平均取得単価が改善し、長期的な資産成長のペースが加速する。機関投資家が行っているリバランス戦略やバリュエーション調整と同じ考え方が適用される。

8-4. 金利サイクルに合わせた戦略調整

金利は株価の割引率に影響を与え、PERと企業利益の両方に作用するため、金利サイクルの把握は投資戦略の軸として重要である。

金利上昇局面
・PERが縮小しやすい
・押し目が深くなりやすい
・買い急がず待つ戦略が有効

金利ピークアウト局面
・PERの縮小圧力が弱まる
・押し目は浅くなりやすい
・積立や買い増しが有効

金利低下（緩和）局面
・成長株の現在価値が上昇
・PERが拡大しやすい
・グロース株中心のポートフォリオが優位に

金利の方向性を軸に戦略を調整することで、過剰なリスクを抑えつつ効率的にリターンを得ることができる。

8-5. CFDを使った少額ヘッジの可能性

CFDはレバレッジを使って少額の資金で指数をショートできるため、全体の下落リスクを抑えるヘッジ手段として有効である。現物資産を売らずにリスク管理ができ、急落局面での損失補填としても機能する。

メリット
・小額でポートフォリオ全体の下落を抑えられる
・急落時に利益が出るため“保険”として働く
・下落局面で得た利益を押し目買いに回せる

ただし、過度なヘッジは上昇局面での利益を削るため、比率は最小限に保つことが望ましい。相場が上昇トレンドにあるときは、ヘッジを軽めにし、調整局面では必要に応じて割合を調整する形が適している。

【S&P500 vs FANG+】どっちが 押し目一括と積立のハイブリッド投資に最適なか？【長期の伸び方とリスク】

9. まとめ──2026年のS&P500を読むための3つの視点

S&P500の未来を読み解くには、短期的なニュースや予測に振り回されるのではなく、企業収益、金利、景気サイクルという三つの基礎的な指標を組み合わせて把握する視点が欠かせない。相場は一方向に動くことはなく、調整と上昇を繰り返しながら長期的に伸びていく。その過程で、どの要素が市場の中心にあるのかを見極めることが、2026年のS&P500を理解する鍵になる。

9-1. 本記事の要点整理

S&P500の将来価格は、EPSとPERの組み合わせによって大きく左右される。2025〜2026年にかけては、AI関連の利益拡大や企業のマージン改善によってEPSが上方に向かう一方、金利がピークアウトすることでPERの縮小圧力は弱まりつつある。これらを踏まえると、2026年のS&P500は中立ゾーンの6000後半〜7000台前半を基準としつつ、金融緩和が進んだ場合は強気シナリオの8000前後も視野に入る。逆に、インフレ再燃や景気の悪化が重なれば、5000台の調整局面も起こり得る。

つまり、2026年の相場は一つの数字で語るよりも、複数のシナリオに分けて考えるほうが現実的である。

9-2. 2026年に向けて重要なチェックポイント

これからの相場で注目すべきは三つの軸である。

一つ目は金利動向で、FRBがどのタイミングで利下げを進め、10年債利回りがどの水準に安定するかがPERの下支えになる。二つ目は企業利益で、S&P500全体のEPSが予想通りに成長するか、あるいは景気減速によって下方修正されるかが株価の方向性を決める。三つ目は景気サイクルの位置づけで、景気後退が深まるのか、浅く済むのか、あるいは回復に向かうのかによって押し目の深さが変わる。

これらの水準を定期的に確認することで、2026年の相場をより精度高く捉えることができる。

9-3. 長期投資としてのS&P500の位置づけ

S&P500は長期の資産形成を行ううえで、最も安定したリターンを生みやすい指数の一つである。過去数十年を振り返っても、景気後退や金利ショックの期間を含めて年平均10％前後の成長を続けてきた。構成銘柄には世界有数の企業が集まり、技術革新や世界市場を取り込む力を持つことが、指数の強靭さにつながっている。

短期的な変動に捉われず、金利や景気のサイクルを確認しながら押し目を拾い、積立と組み合わせて長期で保有することで、指数自体の成長を資産として取り込みやすくなる。2026年の相場がどのような展開になったとしても、企業収益の積み上がりと米国経済の成長力を背景に、S&P500は長期投資の中心的な役割を担い続ける存在である。

＊本記事は、市場環境や各種データをもとに将来の可能性を整理したものであり、特定の銘柄・商品・投資行動を推奨するものではありません。相場は常に変動し、将来の結果が保証されるものではないため、資産配分や売買タイミングについては、ご自身の判断と責任のもとで行うようお願いいたします。